すなわち技術的に特徴のないソースコードは、既知のソースコードの組み合わせであり、非公知性や有用性がないと解釈できるかもしれません。
このようなことに対して判断が行われた裁判例として、Ｆｕｌｌ Ｆｕｎｃｔｉｏｎ事件（大阪地裁平成25年7月16日 平成２３年（ワ）第８２２１号）があります。
この事件は、原告の元従業員であった被告Ｐ１及び被告Ｐ２が原告の営業秘密である本件ソースコード等を被告会社に対し開示し、被告会社が製造するソフトウェアの開発に使用等したと原告が主張した事件です。
この事件において、原告が開発して販売しているソフトウェア（原告ソフトウェア）は、原告が購入したエコー・システム社の販売管理ソフトウェアであって、ソースコードを開示して販売される「エコー・システム」に原告独自に機能を追加して顧客に応じてカスタマイズをしたものであり、開発環境及び実行環境としてマジックソフトウェア・ジャパン社のｄｂＭａｇｉｃ（以下「ｄｂＭａｇｉｃ」という。）を使用するものであす。そして、ｄｂＭａｇｉｃで使用可能な原告ソフトウェアのソースコードが、原告が営業秘密であると主張している本件ソースコードです。
このような事実のうえで原告は、本件ソースコードの非公知性に対して次のように主張しました。
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（ア）公知情報の組合せであっても，当該組合せが知られておらず，財産的価値を有する場合は，非公知性がある。
（イ）本件ソースコードは，市販のエコー・システム（甲２２）のソースコードを基に作られているが，以下のとおり，非公知性がある。
ａ 原告ソフトウェアは，エコー・システムにはない生産管理に関する機能等も有するなどエコー・システムよりも機能が追加されている。本件ソースコードのうち，上記追加機能に対応する部分は，それ自体非公知である。
ｂ また，本件ソースコードは，エコー・システムのソースコードを長期間にわたりカスタマイズしたもので，全体が非公知である。
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一方、被告は「本件ソースコードは，エコー・システムのソースコードを基に，顧客に応じてカスタマイズされたものである。」として非公知性がないことを主張しました。
これに対して裁判所は「一般に，このようなシステムにおいては，個々のデータ項目，そのレイアウト，処理手順等の設計事項は，その対象とする企業の業務フローや，公知の会計上の準則等に依拠して決定されるものであるから，機能や処理手順に，製品毎の顕著な差が生ずるものとは考えられない。そして，機能や仕様が共通する以上，実装についても，そのソフトウェアでしか実現していない特殊な機能ないし特徴的な処理であれば格別，そうでない一般的な実装の形態は当業者にとって周知であるものが多く，表現の幅にも限りがあると解されるから，おのずと似通うものとならざるを得ないと考えられる。原告自身も，原告ソフトウェアに他社製品にないような特有の機能ないし利点があることを格別主張立証していない。」とのように述べており、原告ソースコードの非公知性が低いような心証であることをうかがわせています。
しかしながら、これに続いて裁判所は「イ そうすると，原告主張の本件ソースコードが秘密管理性を有するとしても，その非公知性が肯定され，営業秘密として保護される対象となるのは，現実のコードそのものに限られるというべきである。ウ そうすると，本件ソースコードは，上記趣旨及び限度において，営業秘密該当性を肯定すべきものである。」とのように判断し、原告主張の本件ソースコードの非公知性を肯定しました。
これは原告による「本件ソースコードは，・・・全体が非公知である。」との主張を認めたものと思われます。
このように、複数の公知のコードが組み合わされたソースコードであっても、全体として公知でなければ、営業秘密としての非公知性は認められると考えられます。
では、このような全体として非公知であるとして営業秘密性が認められたソースコードに対する不正使用の範囲はどのようなものでしょうか。
本事件において、被告による不正使用について原告は「ア 被告Ｐ２は，被告ソフトウェアの開発に当たって，本件ソースコード（プログラミングの設定画面）を参照し，原告ソフトウェアのテーブル定義，パラメータの設定，そこで行われているプログラムの処理等の仕様書記載情報を読み取り，当該情報を基に，被告ムーブの担当者にＶＢ２００８によるプログラミングを指示して，被告ソフトウェアを開発した。」と主張しました。
しかしながら裁判所は、「本件において営業秘密として保護されるのは，本件ソースコードそれ自体であるから，例えば，これをそのまま複製した場合や，異なる環境に移植する場合に逐一翻訳したような場合などが「使用」に該当するものというべきである。原告が主張する使用とは，ソースコードの記述そのものとは異なる抽象化，一般化された情報の使用をいうものにすぎず，不正競争防止法２条１項７号にいう「使用」には該当しないと言わざるを得ない。」とのように判断し、被告による不正使用については認めませんでした。
このように、全体として非公知であるとして営業秘密性が認められたソースコードに対する不正使用の範囲は非常に狭く、具体的には「そのまま複製した場合や，異なる環境に移植する場合に逐一翻訳したような場合」に限られると解されます。このような不正使用の範囲はプログラムに対する著作権侵害と同様の範囲とも考えられます。
すなわち、ソースコードを営業秘密として管理するにあたり、当該ソースコードの技術的な特徴の有無を判断し、当該ソースコードの不正使用の範囲がどの程度となり得るのかも理解することが望ましいと思われます。また、ソースコードに技術的な特徴があるのであれば、当該ソースコードのアルゴリズムも営業秘密として管理するべきでしょう。
弁理士による営業秘密関連情報の発信